悪用される科学

D. マイケルズ
200510

日経サイエンス 2005年10月号

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化学物質や医薬品が健康に及ぼす危険性を解明することは,科学におけるとりわけ複雑な課題だ。人間に毒性物質を食べさせ,どのくらいの量でガンになるか調べるわけにはいかない。そのため動物実験をしたり,実際に何らかの危険物質にさらされてしまった人について調査したりする。
 どちらの研究方法にも不確実性がつきもので,科学者は証拠から因果関係を推測して人間を危険から守る手段を示さなければならない。絶対に確実だといえることはきわめてまれなので,そこまで厳密な証拠が求められるようなら規制や計画など実施できないだろう。政府は入手できる最大限の証拠にもとづいて有害化学物質の制限値を設定し,医薬品の安全性を判断しなければならない。
 不確実性は科学に内在する問題だが,それをでっちあげることは全く別の話だ。業界の利益を脅かすような問題が起きると,業界団体がその問題の研究を始める例がここ30年間で非常に増えている。
 例えばある企業の従業員が危険なレベルの化学物質にさらされていることが研究から明らかになったとしよう。そういう場合の企業の典型的な対処法は,自社で研究者を雇ってその研究を批判する研究をさせることだ。また,ある薬の安全性が取りざたされると,製薬会社の経営陣は健康に対する深刻な危険はないとする実験結果をさかんに宣伝する。この手の研究は会社の資金で行われ,不安を感じさせるような結果は無視したり隠したりする。
 米国産業界の一部では脅威となる研究を「ジャンクサイエンス(ニセ科学)」だと非難し,反対に業界が委託して行った研究を「健全な科学」として正当化することが常套手段になっている。